ESGデータ

環境	社会	ガバナンス	安全	品質

環境

CO2排出量

	対象	2022年度	2023年度
Scope1 (t-CO2)	連結	916	609
Scope2 (t-CO2)		10,373	8,966
Scope3 (Category1) (t-CO2)		167,513	156,523
Scope3 (Category2) (t-CO2)		12,724	8,806
Scope3 (Category3) (t-CO2)		15,558	13,222
Scope3 (Category4) (t-CO2)		15,389	3,442
Scope3 (Category5) (t-CO2)		205	179
Scope3 (Category6) (t-CO2)		553	532
Scope3 (Category7) (t-CO2)		1,971	1,895
Scope3 (Category8) (t-CO2)		0	0
Scope3 (Category9) (t-CO2)		725	488
Scope3 (Category10) (t-CO2)		0	0
Scope3 (Category11) (t-CO2)		846,560	615,919
Scope3 (Category12) (t-CO2)		23,409	17,917
Scope3 (Category13) (t-CO2)		0	0
Scope3 (Category14) (t-CO2)		0	0
Scope3 (Category15) (t-CO2)		0	0
自社CO2排出量(t)／売上高原単位（kg-CO2 / 百万円）		11,289 / 135	9,575 / 132
炭素利益率（百万円 / 千 t-CO2）		1,245	655

CO2 (Scope1 & 2)

電力量

	対象	2022年度	2023年度
電力使用量（千 kWh）	連結	26,827	24,161
自社太陽光発電量（総量）（千 kWh）		25,624	20,464
自社太陽光発電量（自家消費量）（千 kWh）		1,147	963
再生可能エネルギー購入量（千 kWh）		1,143	2,534
再生可能エネルギー利用率		8.2％	14.5%

電力

廃棄物・リサイクル資源量

	対象	2022年度	2023年度
一般廃棄物量（t）／売上高原単位（kg / 百万円）	連結	292 / 3.48	286 / 3.93
産業廃棄物量（t）／売上高原単位（kg / 百万円）		414 / 4.94	454 / 6.24
リサイクル量（t）／売上高原単位（kg / 百万円）		1,057 / 12.61	790 / 10.86
紙使用量（t）／売上高原単位（kg / 百万円）		17 / 0.20	17 / 0.23

一般廃棄物

産業廃棄物

リサイクル

紙

水使用量

	対象	2022年度	2023年度
上水道使用量（m³）／売上高原単位（m³/ 百万円）	連結	64,534 / 0.77	58,260 / 0.80
工業用水使用量（m³）		3,413	2,997
地下水使用量（m³）		0	0

上水道

環境会計

環境保全への取り組みを効率的かつ効果的に推進していくため、環境活動全体にかかるコスト・効果を可能な限り定量的に測定し、継続的な環境パフォーマンスの向上に取り組んでいます。

環境保全コスト（単位：百万円）

分類	対象	2021年度		2022年度		2022年度
分類	対象	投資	費用	投資	費用	投資	費用
1.事業エリア内コスト	単体	23	54	150	63	133	72
2.上・下流コスト		0	0	0	0	0	0
3.管理活動コスト		0	4	2	3	0	10
4.研究開発コスト		0	214	0	298	0	297
5.社会活動コスト		0	0	0	0	0	0
6.環境損傷対応コスト		0	0	0	0	0	0
合計		23	272	152	364	133	379

環境保全効果

※▲は前年と比較して増加していることを表しています。
※水資源投入量には上水道の他、地下水、工業用水を含んでいます。

分類	環境パフォーマンス指標	対象	2021年度	2022年度	2023年度	削減効果
(1)事業活動に投入する資源に関する環境保全効果	総エネルギー投入量（GJ）	単体	103,952	97,968	85,095	12,873
(1)事業活動に投入する資源に関する環境保全効果	水資源投入量（m3）		21,374	22,627	22,327	300
(2)事業活動から排出する環境負荷及び廃棄物に関する環境保全効果	温室効果ガス排出量（t-CO2）		4,419	3,267	2,901	366
(2)事業活動から排出する環境負荷及び廃棄物に関する環境保全効果	廃棄物等総排出量（t）		237	205	170	35

環境保全対策に伴う経済効果（単位：百万円）

	対象	2021年度	2022年度	2023年度
費用削減額	単体	35	57	-26
収益額（リサイクルなど）		76	84	46
合計		112	141	20

集計方法

環境省の環境会計ガイドライン2005年版に準拠して環境保全コスト、環境保全効果を集計しています。
環境保全対策に伴う効果は環境会計ガイドラインを基に作成した社内基準である「環境会計手順書」に基づき、前年度との売上高調整比較による方法で算定しています。

社会

■ダイバーシティ＆インクルージョン

			2021年度	2022年度	2023年度
社員構成	連結	正規雇用	3,328	3,186	3,087
		非正規雇用	―	982	845
		全体	―	4,168	3,932
社員数	連結	男性	―	1,837	1,751
		女性	―	1,349	1,336
		全体	3,328	3,186	3,087
		女性比率	―	42.34%	43.28%
	単体	男性	531	529	524
		女性	99	101	126
		全体	630	630	650
		女性比率	15.70%	16.00%	19.38%
管理職数	連結	男性	―	308	306
		女性	―	93	96
		全体	―	401	402
		女性比率	―	23.19%	23.88%
	単体	男性（※1）	141	161	182
		女性（※2）	10	12	15
		全体	151	173	197
		女性比率	6.62%	6.94%	7.61%
役員	単体	男性比率	88.89%	66.67%	70%
役員	単体	女性比率	11.11%	33.33%	30%
採用者数	連結	男性	―	200	168
		女性	―	246	185
		全体	―	446	353
		女性比率	―	55.16%	52.41%
	単体	男性	18	31	19
		女性	5	10	16
		全体	23	41	35
		女性比率	21.73%	24.39%	45.71%
新卒採用者数	単体	男性	6	7	6
		女性	2	1	0
		全体	8	8	6
		女性比率	25.00%	12.50%	0.00%
キャリア採用者数	単体	男性	18	24	13
		女性	5	7	16
		全体	23	31	29
		女性比率	21.70%	22.58%	55.17%
世代別社員数	単体	30歳未満	93	92	87
		30～39歳	138	135	149
		40～49歳	178	180	185
		50～59歳	220	219	225
		60歳以上	1	4	4
平均年齢	単体	男性	44.2	44.7	44.5
		女性	39.0	41.0	42.1
		全体	43.4	44.1	44
平均勤続年数	単体	男性	18.1	18.0	17.1
		女性	12.0	12.3	11.98
		全体	17.2	17.1	16.11
男女間賃金格差	単体	正規雇用	―	79.00%	76.60%
		非正規雇用	―	58.00%	49.50%
		全体	―	48.30%	48.30%
離職率	単体	全体	―	4.70%	4.43%
		自己都合	―	100%	100%
		会社都合	―	0%	0%
障がい者雇用（正規雇用）	国内	人数	54	50	45
	国内	障がい者雇用率	3.56%	3.00%	3.03%
	単体	人数	28	27	25
		障がい者雇用率	2.83％	2.77%	2.80%

※1：管理職数には次期管理職候補となるリーダークラス社員を含みます。

※2：当社は次期管理職候補となるリーダークラス社員を含めた女性管理職数の目標を掲げており、当社(単体)におけるリーダークラス社員を含めた管理職は15名です。

■ディーセント・ワーク

			2021年度	2022年度	2023年度
育児休業取得者数	単体	男性	8	7	9
		女性	4	4	４
		全体	12	11	13
育児休業取得率(※3)	単体	男性	61.54%	58.33%	100%
		女性	100%	100%	100%
		全体	70.59%	68.75%	100%
育児休業復職率	単体	全体	100%	100%	100%
定年退職者再雇用率	単体	全体	82.60%	80.00%	88.89%
介護休業取得者数	単体	男性	1	1	1
		女性	0	0	0
		全体	1	1	1
年次有給休暇	単体	取得日数	15.9日	15.1日	15.6日
	単体	取得率	81.50%	77.30%	81.80%
	連結	取得率	―	83.10%	86.74%

※3：2022年度から取得率の算出方法を見直しました。

■人材アトラクションと育成

		2021年度	2022年度	2023年度
1人当たりの平均教育研修時間	単体	―	―	10.4(時間)
1人当たりの平均教育研修費用	単体	―	66(千円)	59(千円)
次世代幹部育成教育にかかる教育研修時間	単体	―	4,661.5(時間)	4,256(時間)
次世代幹部育成教育にかかる教育研修費用	単体	―	6,281(千円)	7,657(千円)
アセッサ関連研修	単体	―	228(時間)	341(時間)

■従業員エンゲージメント

			2019年度	2022年度
エンゲージメントサーベイ回答率		国内	92%	86.9%
エンゲージメントスコア	・会社の総合的魅力		3.01	3.12
エンゲージメントスコア	・職場の総合的魅力		3.12	3.16

※サーベイは4～5を肯定的回答とする5段階評価とし、3年に1回実施。

■労働生産性

		2021年度	2022年度	2023年度
従業員1人当たりの業績	連結	21,271(千円)	26,324(千円)	23,554(千円)

ガバナンス

■取締役一覧

■取締役の状況

		2021年6月株主総会時点	2022年6月株主総会時点	2023年6月株主総会時点	2024年6月株主総会時点
取締役人数（単体）	社内	3	3	4	4
取締役人数（単体）	社外	6	6	6	6
うち女性取締役人数（単体）	社内	0	0	0	0
うち女性取締役人数（単体）	社外	1	3	3	3
社外取締役比率（単体）		67%	67%	60%	60%
女性取締役比率（単体）		11%	33%	30%	30%

■取締役会の状況

		2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
開催回数		7回	7回	7回	7回
取締役の平均出席率		100%	98%	98%	99%

■株式情報

株式総数、株主数、格付け情報などの株式情報はこちらからご覧いただけます。

■コンプライアンス・労働慣行

		2021年度	2022年度	2023年度
重大な法令違反件数	連結	―	0件	0件
内部通報件数	連結	8件	6件	4件
懲戒処分の件数	単体	0件	0件	0件
コンプライアンス・人権関連研修受講率	単体	―	91%	100%

■腐敗防止

		2022年度	2023年度
贈収賄に関連した罰金・課徴金・和解金	連結	0円	0円
政治献金		0円	0円
腐敗防止ポリシーの違反により懲戒・解雇されたスタッフ		0名	0名

安全

■労働安全衛生

		2021年度	2022年度	2023年度
労働災害発生件数	単体	1	1	1
労働災害死亡者数	単体	0	0	0
労働災害度数率（休業災害被災者数／延べ労働時間数）	単体	0.54	0.58	0.65
産業医数・保健師数	単体	7	7	7
平均残業時間（月間）	単体	5.0	8.1	5.5

IDECグループでは、グローバルでの社員および契約社員の死亡事故を含む重症の労働災害は発生していません。

■安全に関する資格（2024年3月時点）

■安全セミナー・防爆セミナー受講者数

品質

■品質管理検定（QC検定®）

品質管理検定（QC検定®）の級保持者数 664名
（2024年4月現在、IDECおよび子会社に在籍する社員・準社員）

級		1級	準1級	2級	3級	4級	合計
保有者数		2名	7名	67名	427名	161名	664名

※QC検定®は、一般財団法人日本規格協会の登録商標です。
　このコンテンツは、一般財団法人日本規格協会の承認や推奨、その他の検討を受けたものではありません。